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BtoBメルマガのネタ切れは「顧客の変化」で解決する|CEPから考える配信テーマの作り方
BtoBのメルマガを始めたものの、3か月ほどで書くことがなくなる。新機能のお知らせと導入事例を出し尽くすと、次の号の企画が決まらない。多くのBtoB企業が、この壁に当たります。
原因は、担当者の発想力ではなく、ネタを探す場所にあります。BtoBの商品やサービスは、数年単位でほとんど変わりません。商品を起点にネタを探す限り、ネタはいずれ尽きます。
この記事では、カテゴリー・エントリー・ポイント(CEP)という考え方を使って、顧客を取り巻く変化をメルマガのテーマに変える型を、営業支援・勤怠管理・産業機械の例で解説します。毎号変えない要素、作例、AIを使った制作の仕組み、成果の測り方も扱います。少人数でメルマガを運用しているBtoBのマーケティング担当者を想定しています。
この記事の主張を一文でまとめると、次のとおりです。
商品は変わらなくても、顧客がその商品を必要とする理由は変わり続けている。その「理由の変化」を毎号1つずつ届ける。
BtoBのメルマガは、なぜネタが尽きるのか
BtoCのECサイトでは、季節ごとの新商品、セール、限定品と、配信のきっかけが商品の側から生まれます。商品が変わること自体がメルマガのネタになります。
BtoBでは、業務システムや製造設備といった主力の商品が、数年間ほとんど変わりません。機能追加、導入事例、セミナーや展示会の告知だけでは、毎月の配信は続かず、読み手にも同じような内容が続きます。
ネタ切れの正体は、「今月はどの商品情報を紹介するか」という問いを立てていることです。この問いの答えは、商品の数と更新の頻度で上限が決まります。問いを「今、顧客は何に直面しているか」に替えれば、テーマは商品の更新頻度に縛られなくなります。法改正、人手不足、技術の変化、業界の再編と、顧客を取り巻く環境は動き続けているからです。
BtoBの買い手の大半は「今は買わない」
メルマガの目的を問い合わせや商談の獲得だけに置くと、「今すぐ買う人」に向けた商品の話に戻ってしまいます。まず、BtoBの買い手がどういう状態にあるかを確かめます。
95-5ルール
Ehrenberg-Bass研究所のJohn Dawes教授は、2021年にLinkedInのB2B Instituteから「95-5ルール」を発表しました。企業が取引先やサービスを替えるのが平均5年に1度なら、1年のうちに市場に出てくる買い手は約20%、四半期では約5%です。言い換えると、ある四半期に購買を検討しているBtoBの買い手は約5%で、残りの約95%は今は買いません。
Dawes自身は、この割合を目安だとしており、業種や商材によっても変わります。また、95-5ルールはもともと市場全体に向けた広告の考え方です。ただ、自社と接点のある人を集めた配信リストでも、この四半期に検討を進めている企業は一部です。大半の読み手にとって、商品の案内は今は用のない情報です。
そこで、メルマガの役割を2つに分けて考えます。
- 今、検討している少数の読み手に、比較検討の材料を届け、問い合わせや商談につなげる
- 今は検討していない大半の読み手に、自社を覚えておいてもらい、検討が始まったときに思い出してもらう
後者の読み手がメールを開く理由になるのは、商品の案内より、自分が今抱えている課題の話です。なお、メルマガが届くのはリストの中だけです。思い出してもらう取り組みは記事や展示会、広告と分担し、メルマガは「すでに接点のある人」を受け持つと考えます。
カテゴリー・エントリー・ポイント(CEP)
「思い出してもらう」を具体的にするのが、カテゴリー・エントリー・ポイント(CEP)です。CEPは、買い手が購買の場面に直面したときに、記憶を呼び出すきっかけになる状況や手がかりを指します。Ehrenberg-Bass研究所のJenni Romaniuk教授は、BtoBでもCEPが購買を左右すると論じています。
たとえば営業支援システムなら、「営業担当者が退職し、顧客との経緯が引き継げなかった」「期初に、営業の生産性を上げるよう経営から求められた」といった場面がCEPです。こうした場面で特定の会社名が自然に浮かぶ状態を、メンタル・アベイラビリティ(思い出されやすさ)と呼びます。Romaniuk教授は、ブランドを1つのメッセージに絞るより、多くのCEPと結びつけるほうが、思い出される機会が増えるとしています。
メルマガは、このCEPとブランドの結びつきを1号ずつ増やしていく媒体です。そして、CEPは顧客を取り巻く環境が変わるたびに新しく生まれます。
変化をテーマに変える型:変化・CEP・提供価値
顧客の変化をメルマガのテーマにするには、次の3段で考えます。
- 変化:顧客を取り巻く環境で、何が起きているか。法改正、技術、人材市場、業界の動き、季節や会計年度の節目など
- CEP:その変化によって、顧客がどんな場面に直面するか。「〇〇したいのに、△△で困る」と書ける具体的な場面
- 提供価値:その場面で、自社の商品や知見が何を解決できるか
変化から、いきなり商品の話に飛ばないでください。間にCEPを挟むと、読み手は「これは自分の話だ」と受け取れます。テーマを決めたら、読んだ担当者が「法改正で、うちも〇〇を見直す必要がある」と社内で一言で説明できるかも確かめます。BtoBでは、メルマガが上司への説明や稟議の材料になり、社内に転送されることがあるからです。
業種の違う3つの例で、型に当てはめると次のようになります。
| 業種 | 変化 | CEP(顧客が直面する場面) | 提供価値 |
|---|---|---|---|
| 営業支援 | 営業職の採用が難しくなっている | 退職者の顧客を、経緯がわからないまま引き継ぐ | 商談の履歴を担当者に依存せず残せる |
| 営業支援 | 生成AIが営業の現場に入ってきた | 提案書をAIで作りたいが、元になる情報が散らばっている | 商談情報が1か所にあれば、AIに渡す材料がそろう |
| 勤怠管理 | 時間外労働の上限規制が、建設・自動車運転・医師にも適用された(2024年4月) | 月の途中で、上限に近づいている人を把握したい | 残業時間が上限に近づいた人を早めに知らせる |
| 勤怠管理 | 新年度の入社と異動 | 短い期間に、多くの人の雇用条件とシフトを登録する | 一括登録で、4月の作業を減らせる |
| 勤怠管理 | 年5日の年次有給休暇の取得が義務になっている | 年度末が近いのに、取得が進んでいない人がいる | 取得状況の一覧と通知で、早めに声をかけられる |
| 産業機械 | 熟練の保全担当者の退職 | 故障したときの判断が、特定の人に頼っていた | 点検の記録と保守サポートで、判断を引き継げる |
| 産業機械 | 取引先からCO2排出量の開示を求められる | 設備ごとのエネルギー使用量を出すよう言われる | 消費電力の見える化と、省エネ機への更新を提案できる |
| 産業機械 | 古い設備の部品の供給終了 | 突然の故障で、生産ラインが止まるおそれがある | 更新の計画づくりと代替部品の相談に乗れる |
1つの変化から複数のCEPが出ることも、1つのCEPが別の変化から何度も呼び出されることもあります。商品が1つでも、組み合わせを書き出すとテーマは何十通りにも広がります。
CEPを洗い出す手がかり
CEPは、机の上で考えるより顧客の言葉から拾うほうが確かです。
- 営業担当者が商談の冒頭で聞く「導入を検討したきっかけ」
- 問い合わせフォームの自由記述欄
- 失注した商談で、顧客が挙げた見送りの理由
- カスタマーサクセスや保守の窓口に寄せられる相談
とくに「検討のきっかけ」は、そのままCEPになります。営業の商談メモから、きっかけの欄だけを半年分集めてみるだけでも、CEPの一覧ができます。営業に頼むときは、「商談メモのきっかけの欄を、月末にまとめて送ってほしい」と、集める場所と時期を決めておくと続きます。
毎年来る変化を、年間の予定にする
ニュースを追わなくても、毎年同じ時期に来る変化があります。3月決算の企業を例にすると、次のような節目です。
| 時期 | 毎年来る変化 | テーマの例 |
|---|---|---|
| 4〜5月 | 新年度、入社・異動、期初の目標設定 | 新しい担当者への引き継ぎ、今期の目標の見える化 |
| 6〜7月 | 夏の賞与、株主総会、展示会の準備 | 上期の振り返り、展示会の後のフォローの準備 |
| 9〜10月 | 下期の開始、最低賃金の改定 | 下期の計画の見直し、人件費の変化への対応 |
| 11〜1月 | 年末調整、来期の予算づくり | 来期の予算に入れる検討事項、年末の業務の負担 |
| 2〜3月 | 年度末、予算の執行、決算 | 年度内に決める導入、来期に向けた準備 |
この表に、業界の展示会や制度の施行日、繁忙期を足すと、1年分の配信の骨組みができます。速報性のあるニュースは、空いた号に入れれば十分です。
毎号変える部分と、変えない部分
顧客の変化を起点にすると、毎号の切り口は変わります。ただし、すべてを毎号変えると、読み手の記憶にブランドが残りません。何号読んでも「どこの会社のメルマガか」がすぐわかるように、変えない部分を先に決めておきます。
毎号変えるのは、取り上げる変化(ニュース、法改正、季節の節目)、切り口になるCEP、事例や数字です。変えないのは、次の4つです。
- 差出人名(会社名だけでなく、担当者の名前も決めて固定する)
- 件名の型(例:「【〇〇通信】」+変化を表す一言)
- 本文の構成(変化 → 起きること → 打ち手 → 自社の関わり)
- 自社が語る専門の領域(営業支援なら「営業の情報をどう残し、どう使うか」)
とくに大事なのは、最後の「専門の領域」です。自社の専門から離れたテーマを取り上げると、読み手には「何の会社か」が伝わらなくなります。切り口は変えても、どの号も同じ専門の領域に戻ってくることが、CEPとブランドの結びつきを強くします。
作例:1つの変化から書くメルマガ1号
営業支援システムの会社が、「生成AIが営業の現場に入ってきた」という変化を起点に書いた例です。
件名:【営業の現場から】AIで提案書を作る前に、確かめておきたいこと
〇〇株式会社の△△です。
最近、商談の議事録や提案書の下書きを生成AIで作る営業チームが増えています。お客様からも「試してみたが、思ったほど使えない」という声を聞くようになりました。
理由をうかがうと、多くの場合、AIの性能ではなく、AIに渡す材料が原因です。過去の商談の経緯が担当者のメールや手帳に散らばっていると、AIは一般的な提案しか書けません。
AIを営業に活かすには、まず次の3つを確かめておくと効果が出やすくなります。
- 商談の履歴が、担当者以外でも読める場所にあるか
- お客様の課題が、決まった項目で記録されているか
- 失注の理由が残っているか
当社の〇〇は、この3つを1か所に残すためのツールです。AIとの連携の進め方を、事例とあわせて記事にまとめました。
▶ 記事を読む:営業にAIを活かすための情報の残し方
次号では、期初の目標設定に向けた「営業の数字の見せ方」を取り上げます。
商品の名前が出るのは後半の1か所だけですが、読み手が「AIを営業に使いたい」と思ったときに思い出す材料は渡せています。産業機械のメーカーなら、同じ構成で「熟練の保全担当者が退職する前に、記録しておきたい3つのこと」と書けます。
今の配信から移るには
新製品や展示会の案内をやめる必要はありません。次の順に、少しずつ移します。
- 今の案内の号の冒頭に、顧客の変化を扱う段落を1つ足す
- 反応を見ながら、2号に1号を「変化を主にした号」にする
- 案内は号の後半か、案内だけの号にまとめる
月1回の配信のままでも、この順で進められます。
続けるための仕組みとAIの使い方
型があっても、話題を集めて、選んで、書いて、確かめる作業を担当者一人に頼ると続きません。作業を工程に分け、どこをAIに任せ、どこを人が担うかを決めます。
収集:話題の候補を集める
業界紙、官公庁の発表、SNSで話題の論点などから、テーマの候補を集めます。最近の話題を探す作業はAIと相性がよい工程です。ただし、ITの領域ではSNSに議論が多い一方、工場の設備担当者のような読み手は業界紙や展示会で情報を得ています。収集先は、顧客が実際に情報を得ている場所に合わせます。
選別:CEPの一覧と照らして絞る
集めた話題を、そのままテーマにはしません。商談メモから作ったCEPの一覧と照らし、次の2つの問いで絞ります。
- その話題は、一覧にあるCEPにつながるか(顧客が直面する場面を具体的に書けるか)
- 自社は、その話題について専門の立場から語れるか
どちらかに「いいえ」と答える話題は、どれほど話題になっていても見送ります。無理に商品につなげると、読み手の信頼を損ないます。
執筆と確認:下書きはAI、事実と見解は人
本文の下書きはAIに任せられます。変化 → CEP → 打ち手 → 自社の関わり、という構成を指示に含めると、毎号の構成がそろいます。ただし、下書きをそのまま配信はしません。数字や調査名を出典で確かめ、自社の見解や現場で見聞きした話を足します。AIの下書きは一般的な内容になりやすく、この部分が他社のメルマガとの違いになります。
toviraの「Xの話題から」モード
toviraのナーチャリングメールでは、配信の作成画面に「Xの話題から」というAIの下書きモードを実装しています。収集と執筆の工程を手伝う機能です。着地させたいサービスのページのURLと、Xで調べたいトピックを入力すると、Xで最近話題になっている論点を出典つきで3つ探します。そのうえで、サービスに最もつながる論点を書き出しに置き、サービスの話につなげる下書きを書きます。
3つの論点は、選別の工程で自社のCEPの一覧と照らします。合う論点がなければ、ほかの論点で作り直すか、その号は別のテーマにします。論点の数字や調査名はXの投稿のとおりなので、配信の前に出典で確かめます。
成果の測り方
大半の読み手が今は買わない以上、商談数だけで評価すると、成果が見えないまま打ち切られがちです。指標を目的ごとに分けて見ます。
| 何を確かめるか | 指標 | 見るときの注意 |
|---|---|---|
| 読まれているか | クリック率、返信の数 | 受信側のセキュリティ製品(Microsoft Defenderの安全なリンクなど)がリンクを自動で開くので、ボットのクリックを除いて数える。開封率はAppleのMail Privacy Protection(2021年〜)で高く出るため、単独では見ない |
| 嫌がられていないか | 配信停止率、迷惑メールの報告率 | 迷惑メールの報告は、Gmail宛てはGoogle Postmaster Tools、そのほかは配信ツールが受け取る苦情の通知(フィードバックループ)で確かめる |
| 思い出されているか | 社名・製品名での指名検索の数、メルマガ経由の企業の再訪問 | 効果が出るまで数か月かかり、他の施策の影響も受ける。IPアドレスによる企業の判定は、在宅勤務の訪問を取りこぼすことがある |
| 商談につながっているか | メルマガ経由のMQL・商談の数(企業単位) | 件数が少ないので、四半期や半期の単位で見る |
※ 業界平均の開封率やクリック率のベンチマークは、調査ごとに対象や定義が違います。他社の数字と比べるより、自社の過去の値と比べるほうが判断を誤りません。
テーマの効き目を自社で確かめる
時期の違う号を後から比べても、季節や件名の違いが混ざるため、テーマの効き目はわかりません。同じ時期に、リストを分けて比べます。
- 配信リストを、業種や規模の偏りが出ないようにランダムに2つに分ける
- 3か月のあいだ、片方には変化を起点にした号を、もう片方には従来の案内中心の号を、同じ日時に送る
- ボットを除いたクリック率、配信停止率、記事経由で再訪問した企業の数を比べる。商談への影響は、その後の四半期で比べる
リストが数千件に満たない場合、1号ごとの差は偶然でも出るので、3か月分をまとめて傾向を読みます。
どのCEPに、どの企業が反応したかを営業に渡す
CEPを起点にしたメルマガを続けると、「どの変化の話に、どの企業が反応したか」という情報がたまります。「〇〇社は、時間外労働の上限規制の号の記事を2回読んでいる」とわかれば、営業は相手が直面している場面を想定して連絡できます。
toviraのcoreAnalyticsでは、メルマガから記事に来た訪問を含め、サイトを訪れた企業と読んだページを、業種や規模とあわせて見える化できます。社名や製品名での指名検索の数と比率も、ダッシュボードで追えます。メルマガだけの効果を切り分けることはできませんが、どのテーマにどの企業が反応したかは追えます。
よくある質問
配信の頻度は、どのくらいがよいですか?
続けられる頻度を先に決めるのがおすすめです。月1回でも構いません。CEPの一覧と年間の予定がそろってから頻度を上げると、途中でネタが尽きにくくなります。頻度を上げたときは、配信停止率が上がっていないかを確かめます。
商品やサービスの紹介は、まったく入れないほうがよいですか?
入れて構いません。今まさに検討している読み手には、比較検討の材料になります。毎号の後半で解決策の1つとして触れる程度にし、新機能のお知らせなどは別の号にまとめると、読み手が内容を区別しやすくなります。
話題に乗った号の反応は良いのに、商談につながりません。
大半の読み手は今は買わないので、短い期間で商談が出ないのは想定の範囲です。そのうえで、2点を確かめます。1つは、自社の専門の領域から離れたテーマになっていないか。もう1つは、反応した企業が自社の狙う顧客(ICP)に合っているかです。反応が多くても、狙う顧客から外れた企業ばかりなら、テーマを絞り直します。
展示会で集めた数年前の名刺のリストに、送ってもよいですか?
特定電子メール法では、名刺などの書面でメールアドレスを知らせてきた相手には、事前の同意がなくても送れるとされています。ただし、送信者の名前と配信停止の方法は、毎号表示する必要があります。数年前のリストは、届かないアドレスや配信停止が増えやすいので、最初の号で配信を続けるかを選べるようにし、届かないアドレスは早めに外します。
届かない、迷惑メールに入る、を防ぐには何をすればよいですか?
GoogleとYahooは2024年から、大量に送る送信者に、SPF・DKIM・DMARCの設定、ワンクリックで配信を止められる仕組み、迷惑メールの報告率を0.3%未満に保つことを求めています。配信ツールの設定と、送信に使うドメインのDNSの設定を、情報システムの担当者と一緒に確かめておきます。
まとめ
- BtoBのメルマガのネタが尽きるのは、商品を起点にネタを探しているから。問いを「今、顧客は何に直面しているか」に替える
- 95-5ルールでは、ある四半期に購買を検討しているBtoBの買い手は約5%。配信リストの中でも、検討中の企業は一部に限られる。メルマガは、残りの読み手に思い出してもらうための媒体でもある
- 変化 → CEP → 提供価値の3段でテーマを作る。CEPは商談の「検討のきっかけ」から拾い、毎年来る変化は年間の予定にする。社内で一言で説明できるテーマを選ぶ
- 切り口は毎号変えても、差出人、件名の型、構成、専門の領域は変えない
- 収集と下書きはAIに任せ、CEPの一覧と照らした選別、事実の確認、自社の見解は人が担う
- 成果は4つに分けて測る。読まれているか、嫌がられていないか、思い出されているか、商談につながっているか。テーマの効き目は、同じ時期にリストを分けて確かめる
商品が変わらなくても、顧客がその商品を必要とする理由は変わり続けています。その理由の変化を1号ずつ届けることが、BtoBのメルマガを続ける意味です。
参考資料
- LinkedIn B2B Institute「The 95-5 Rule」(2026年11月21日確認)
- Ehrenberg-Bass Institute「Advertising effectiveness and the 95-5 rule: most B2B buyers are not in the market right now」(2026年11月21日確認)
- Forrester「The 95-5 Rule Is Not A Rule, But It's Not A Myth Either」(2026年11月21日確認)
- LinkedIn B2B Institute「Better, Bolder B2B Branding: Category Entry Points」(Jenni Romaniuk、2026年11月21日確認)
- LinkedIn B2B Institute「How B2B Brands Grow」(2026年11月21日確認)
- Google「メール送信者のガイドライン」(2026年11月21日確認)
中川 晃次
再生ファンド傘下の複数企業にて、マーケティングディレクターとして事業再生を牽引。戦略立案から実行まで一貫して手がけ、ECサイトにおいては売上前年比150%成長を5年連続で達成した実績を持つ。現在はマーケティングSaaS「tovira」の開発に加え、BtoB領域のマーケティングコンサルティングを通じて、企業の持続的な成長を支援している。
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